Chapter 10
DXの特徴（3／5）
実施フェーズで気をつけるべきこと
事業ピボットと環境整備の改善とは？
コロナウイルスが猛威を奮っている今の時代に、DXを取り入るタイミングがより早まりました。早めにDXを推進していかないと、今後、世界だけでなく、日本社会から取り残されてしまう可能性が非常に高いビジネスモデルである場合がございます。 DX化していくためには、事業ピボット（事業の方向性を大きく変化させること）をすることは必須となります。その時に会社の軸は変えず、事業方針を変えていかないといけません。さらに事業ピボットをする上では、社内の環境整備の改善も一緒に重要になってきます。 DX化を進め社内の体質改善を図るためには、「事業ピボット → 環境整備の改善」を繰り返して変化させていかなければなりません。そんな時に反応できず、取り残されてしまった従業員は早期退職などに追い込まれていきます。 ただ環境整備するために何が問題になっているのか気になりますよね。 今回はDXが推進できない大きな理由に関して、2つ着目していきます。 まず1つ目は、中小企業の人材不足です。ちなみにどのくらい差が出てるのか気になりますよね。 今回は、DXサーベイより「企業規模（従業員数）別に見たDXの推進状況」の調査結果からも人材不足がDX推進においてどのくらい影響しているのかがよくわかりますね。
デジタル化実態調査においても、DX推進において日本が人材不足であることを現す結果が得られました。回答企業の従業員数別にDXの推進状況を見てみると、従業員300人未満の企業ではDXを推進している割合が約2割に留まります。一方、従業員数が増えるにつれてDX推進率は急上昇し、5000人以上の企業では8割を超える結果になりました。5000人以上の企業に限っていえば、推進状況は米国などと比較しても遜色ないといえそうです。
やはり人材を豊富に持つという点においては、大きな企業ほど優位にありますよね。ともすれば、DXは専門の部署をもって取り組み成功を掴む例を聞きますが、大きな企業ほどそういった体制をとるチャレンジをしやすく、実際にDX担当役員を設ける大手企業は増えてきました。 DXが推進できない理由の2つ目に、レガシーシステムがDX推進の足かせになっているということです。 人材不足とともに、DX推進を進めるうえで課題となるのは、レガシーシステムです。というのも、多額の費用をかけたレガシーシステムを捨てられず、DXに足を踏み出せないという現状があるからです。
＊引用 経済産業省の「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」が2018年9月にまとめた『DXレポート』においても日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）の調査結果（2017年度）を基に、「約8割の企業がレガシーシステムを抱え、約7割の企業が『レガシーシステムがDXの足かせになっている』と感じている」と指摘しています。ここでいうレガシーシステムとは、「技術面の老朽化、システムの肥大化・複雑化、ブラックボックス化等の問題があり、その結果として経営・事業戦略上の足かせ、高コスト構造の原因となっているシステム」と定義されています。